見えにくい経費を探せ!代表格は「通信費」 - 株式会社ドリームソリューション

株式会社 ドリームソリューション

2018/01/22

通信料削減・秒課金サービス

見えにくい経費を探せ!代表格は「通信費」

売り上げを出しても、利益を圧迫するのが経費。管理部門の方はペーパーレスや電気代の節約、オフィス用品を減らすなど、様々な工夫を凝らしていると思います。 見えにくい経費を削減しよう!通信費のコストカットについて もうギリギリまで経費を削られている企業様も少なくありませんが、気をつけなければならないこともたくさんあります。

【見えやすい経費は削りやすい】

「経費、コスト削減」と言ってわかりやすいのは、対応によって減らしやすいイメージのものです。 冒頭に述べたものなどのほか、
  • 新品ではなく中古品を購入する
  • 賃料が安いオフィスに移動する
  • 人件費を減らす(人材を減らす、賃金や各種手当の内容の変更など)
等、多くの企業様が様々な削減をされていると思います。「もうこれ以上削るものがない!」というところまでカットされている場合も多いのではないでしょうか。

■削減のしすぎはNG!

経費削減をしすぎるのは逆効果である場合もあります。 例えば、
  • 業務効率が悪化してしまった 電気代を減らすためにオフィスが薄暗くなってしまった、会社貸与の携帯電話を減らされたので顧客との連絡がとりづらくなってしまった、などの業務効率の悪化は知らぬ間に発生しています。
  • 従業員のモチベーションが悪化してしまった 企業は「人」で成り立つもの。働きやすいオフィス、妥当な賃金など、様々な要因が従業員のモチベーションを維持しています。 特に「人件費」という部分のコストカットを考えるにあたっては、かなり慎重に行わないと、優秀な従業員が離れていったり、従業員の企業への反感を生む原因になってしまうことも多々あります。
このように、あまりにも大胆なコストカットは大変危険なことでもあります。導入するときは綿密に検討を重ねましょう。 そして「見えやすい経費」の一方で「見えにくい経費」があることもぜひ覚えておいてください。

【見えにくい経費の代表「通信費」】

意外と見落としがちなのが通信費。最初に回線を引いたときの契約のまま、プランが見直されていないことも少なくありません。 そして、請求書が来たら当たり前のように払っていますよね。これが実は結構金額が大きく、経費のかなりを占めることもあります。 特に電話料金については、基本料金だけではなく使った分だけの通話料金が発生しますので、ご請求書の合算金額だけではなく、請求内訳までチェックすると見直しがしやすくなります。 また
  • 毎月の金額に大きな変動があるか
  • 一定の金額範囲であるか
というところも確認ください。 月によって金額に大きな変動がある場合は、現状ご利用のプランの見直しをすることで効果的な削減ができる可能性があります。

■通話時間ではなく「プラン」を見直そう

そして通信費、特に固定電話費用の削減で真っ先に思いつくのが「通話時間の削減」。 ここで気をつけなければいけないのは、見えやすい経費の側面です。「通話時間を短くしよう」という考え方をすると、生産性を落としてしまう可能性もあります。 例えば、「通話料金がもったいないので、これからは極力電話ではなくメールで連絡するように」というような極端な施策をし、担当者がそれを鵜呑みにしてしまうと、メールだけでは伝えきれない(捉えきれない)ニュアンスやコミュニケーション部分にズレが生じてしまい、遠方のお客様と疎遠になってしまったりとデメリットもあります。 そもそも電話は必要だからかけているもの。通話時間だけではなく、御社の電話のご利用状況と現在のプラン内容が見合ったものであるかの見直しをしてみましょう。

■一般的な固定電話のプランは?

一般的な固定電話のプランはある程度長く通話をすることを前提に想定されているので「3分ごとの課金」が基本です。 ですが、この3分は実は結構長いもので、テレアポや電話営業はもちろんのこと、簡単なビジネス会話でも1分未満であることも多いです。 しかも通話時間が長くなればなるほど安くなるという仕組み、つまり「3分未満の短い通話」をたくさんかける企業様には不利なプランなのです。 ですので、弊社では分ではなく秒課金プランへの切り替えをご提案させていただいております。 こちらを導入いただくと、秒単位で使った分だけをお支払いされることになるので、それまで必ず払ってきた「3分かけた通話費用」を負担する必要がなくなり、大幅なコスト削減効果が期待できます。

■当初に導入したプランが合わなくなっていることも!

また「契約当時は入念に考えて決めた」という場合でも、数年にわたって見直さずに支払っている場合は、企業の規模の変化や事業内容に合致しておらず、適切でないプランとなっているケースもあります。 例えば
  • テレアポによる営業活動を行うようになった
  • 0120から始まる着信電話の窓口を設けるようになった
  • 携帯向けの発信が業務の中で増えた
等、現状の業務で発生している場合は、大きな削減が期待できる可能性がございます。 弊社では通信費の無料コンサルティングを行っております。無料シミュレーションもございますので、ぜひお気軽にご利用ください。
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