フリーランスはもちろん、会社員でも育児などを理由に在宅勤務で仕事をする方が増えています。 育児休暇を終了した従業員が職場復帰したときに、

• 保育園に入れられなかった
• 子どもが体調を崩しがちで目を離せない

といったことがあると、勤務時間が不規則になったり、遅刻や早退が頻繁になったりして、お互いに困ってしまいますよね。 また、働きながら親御さんの介護をされている方などは、通勤時間が惜しいというぐらい、公私ともに多忙を極めるケースは珍しくありません。 そういった従業員のために企業が用意した「リモートワーク、在宅勤務」という働き方が、IP電話技術の普及が後押しとなって増加しています。 業務に必要なツールは限られていますので、場所を問わず仕事できます。便利な世の中になりました。

【育児や介護をする人をサポートすることは社会的なメリットがある】

働きながら妊娠・出産をする女性や、積極的に育児をする男性が増えています。また親御さんの介護をしながら働く方も増加しており、企業はこういう人たちの後押しをする必要があります。 こういったサポートがないと、例えば

• 育児休暇が長引いてしまった
• 介護で出勤できない、仕事ができない

ということが起こり得ます。そうなると企業としては戦力ダウンとなり、売上げに大きく影響してしまいます。ただでさえ人員不足が叫ばれる昨今、これは企業側にも大きなデメリットです。 企業にとっては、業務を遂行してくれれば仕事をする場所が事務所でも在宅でも同じ、ということで、ここ最近は在宅勤務、リモートワークを導入する企業が激増しています。

■「オフィスレス」に近い形態を取る企業も

さらに進んでいる企業では、オフィスに出勤するのは総務部門だけで、他の社員は全てリモートワークにし、週に一度のミーティングのみ全員が集まるなどの仕組みを取り入れているところもあります。 仕事は自宅でもできますし、オンとオフを分けたいという場合には喫茶店へ行ったり、最近増加しているコワーキングスペースで仕事をする方もいますね。 QOLが叫ばれる現代においては、このような働き方は時代の趨勢なのでしょう。そこで今回はリモートワークの電話で気をつけたいことと、その解決法を取り上げました。

【まだ完全に理解・認知はされていない】

リモートワークはまだまだ新しい働き方の仕組みで、導入している企業は新しい企業や業界などが多い傾向にあります。 伝統的な体質の業界や人員管理を徹底しなければならない業界などの方に対しては、「弊社はリモートワークです」と言うと

• 情報漏えいのリスクがあるのではないか
• 組織はきちんと管理されているのか
• そもそも従業員は正社員なのか？

など、まだまだリモートワークに懐疑であることも事実。 なので、そのような企業が重要顧客である場合などは、リモートであることはあまり声高に言わない方が賢明でしょう。

【「メインがスマホ」は避けた方が良い】

今は昔と違って、営業員以外の人間も、お客様と直接やり取りをする機会が多くあります。 その場合に、外出が多い営業員ならまだしも、社内業務メインの従業員がスマホの電話番号を使っていると、取引先に「この人は社員ではなくて外部の人なのではないか？」という不安を与えてしまうことがあります。 働き方が多様化している現在、正社員ではなく業務委託で正社員同様に仕事をしている方も少なくありませんが、そういった就業形態を導入している企業はまだ少数派で、相手によっては理解を得るのが難しいこともあります。 なので弊社としては、お客様に無用な不安を与えてしまう可能性がある場合は、IP電話の導入をお勧めしています。 次回は、在宅勤務など「非オフィスワーカー」に便利なIP電話についてのご説明をさせていただきます。 ▼関連記事もぜひご覧ください IP電話の導入をお勧めしたい企業様とそのメリット IP電話サービス | 株式会社ドリームソリューション

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