パソコンから電話をかける方法4選！営業効率を上げるPC発信の仕組み

「パソコンから電話をかけたい」
「パソコンから電話を受けたい」
「毎回、受話器を使うのが面倒だ」
「パソコンからワンクリックで電話を発信したい」
このようなお悩みはありませんか？

結論をお伝えしますと、「クラウドPBXのPC用アプリ」や「CTI（コンピューター電話統合）システム」といった通信インフラを導入することで、驚くほど手軽に、そして素早く解決・実現できます。
最新の通信技術を活用すれば、今お使いのデスクトップPCやノートパソコンにヘッドセット（マイク付きイヤホン等）をUSBで接続するだけで、パソコンそのものが極めて高機能なビジネスフォンとして機能するようになります。本記事では、企業がパソコンから電話を発信するための「代表的な4つの方法」を具体的に解説し、自社の業務形態（一般的な事務なのか、テレアポ特化なのか）に最適にフィットするシステムの選び方のノウハウをお伝えします。
本記事では、PCから電話をかける方法を4つに整理し、それぞれの特徴と向いている企業をわかりやすく解説します。読了後、貴社の架電業務の生産性を劇的にアップさせるための明確なロードマップが描けるはずです。

パソコンから電話をかける代表的な4つの方法

企業が社員のパソコンを用いて電話を外部へかける（外線発信を行う）ための仕組みには、導入の難易度や用途に合わせて主に4つのアプローチが存在します。ここではそれぞれの専門用語を分かりやすく紐解きながら、どのような企業・人員体制にマッチしているのかを詳しく解説していきます。

パソコンから電話をかける方法比較

方法	特徴	向いている企業
クラウドPBX	PCが電話機になる	一般企業・テレワーク
CTIシステム	CRM連携・自動発信	営業・コールセンター
WebRTC	ブラウザのみで利用	外部委託・短期運用
Teams等	既存ツールで外線	Microsoft環境企業

1. クラウドPBXの「ソフトフォン（PC専用アプリ）」を利用する

ビジネスシーンにおけるPC発信の手法として、近年最も主流であり多くの一般企業に採用されているのが、この「クラウドPBXのソフトフォン」を利用する方法です。中小企業から大企業まで、オフィス環境のスマート化（DX）を目指す際に真っ先に導入候補にあがる選択肢となります。

ソフトフォン（Softphone）とは、文字通り「ソフトウェアで作られた電話機」のことです。従来デスクの上にドンと置かれていたプラスチック製のビジネス電話機（ハードフォン）を、パソコンの画面上で動くひとつのアプリケーションとして再現したものです。
導入手順は非常にシンプルです。クラウドPBXを提供する通信ベンダー（株式会社ドリームソリューション等）とライセンス契約を結び、提供された専用のアプリケーション（ソフトウェア）をWindowsやMac等のパソコンにインストールします。そこに割り振られた内線IDやパスワードを入力してログインするだけで、そのパソコンは「会社の代表番号」や「部署の直通番号」を持った立派なビジネス電話機として機能し始めます。

ユーザーはパソコンにUSB形式やBluetoothでヘッドセットを接続し、画面上に表示されたダイヤルパッドの画像をマウスで直接クリックするか、パソコンのキーボードでテンキーを入力して「発信」ボタンを押します。するとインターネット上のクラウドPBXサーバーを経由して相手の電話機を呼び出し、通話料金はすべて会社名義の法人アカウントへ自動で合算請求される仕組みです。
ソフトフォンの強みは「手軽に本格的なビジネスフォン環境（内線・外線・保留転送など）がPC上に構築できること」であり、インサイドセールス部門のみならず、総務部門やカスタマーサポート、在宅勤務（テレワーク）中の社員に至るまで、あらゆる部署で汎用的に利用できる点にあります。

2. CRMと連動する「CTIシステム（ワンクリックコール）」を導入する

ソフトフォンが「パソコンの画面上に電話のダイヤルボタンを表示してかける」という機能にとどまるのに対し、よりアウトバウンド営業（テレアポ）や顧客対応に特化した高度な仕組みが「CTI（Computer Telephony Integration）」システムの導入です。これは「コンピューター（パソコン）」と「テレフォニー（電話機）」をシステム的に深く合体・統合させる技術を指します。

特に架電件数を最重要視するコールセンターにおいて、CTIの真価である「CRM（顧客関係管理）ツールからのワンクリックコール（クリックトゥコール）」機能が不可欠となります。例えば、パソコンのブラウザ上でSalesforce、kintone、あるいは自社専用の顧客リスト画面を開いているとします。その顧客データの横に表示されている「電話番号」のテキストリンクをマウスで一度クリックするだけで、裏側で通信システムが自動的に作動し、即座に相手への発信が開始されます。つまり、「顧客の番号を見ながら専用アプリのダイヤルを手打ちする」という数秒のプロセスすら完全に排除することができるのです。

弊社ドリームソリューションが提供している営業支援コールシステム「Dream Call Next」は、まさにこれらの機能は持ち合わせています。単なるワンクリック発信にとどまらず、リスト内の複数の顧客へシステム裏側で一斉に発信を行い、相手が電話に応答した瞬間にだけ手の空いているオペレーターのPCへ通話をつなぐ「オートプレディクティブコール機能」など、人間の操作限界を突破するような仕組みもCTIの一環として提供されています。
1日に何百件、何千件もの大量架電を行うテレマーケティング会社や、架電あたりの通話料コスト（秒課金）の最適化を狙うインサイドセールス部門にとっては、ソフトフォン単体とは比較にならないほどの莫大な営業効率化をもたらすため、CTIベースの専用システムを優先して選択すべきです。

3. ブラウザから直接発信する「WebRTC技術」を利用する

近年、先進的なクラウド通話システムの一角として急速に広まりつつあるのが「WebRTC（Web Real-Time Communication）」という技術を用いた手法です。専門的なアルファベットが並びますが、要約すると「パソコンに専用の通話アプリ（ソフトウェア）をわざわざインストールしなくても、Google ChromeやMicrosoft Edgeといった普段使っているインターネットブラウザの画面上から、直接マイクやカメラの機能を使って高品質な音声通話やビデオ通話を行える技術」のことです。

一部のクラウドPBXやCTIシステムでは、このWebRTC技術を基盤としたシステムインターフェースを採用しています。そのため、社員が普段使っているパソコンのブラウザを立ち上げ、指定されたシステム管理用のURLにアクセスしてログインするだけで、即座に発信画面が表示され電話業務を開始することができます。
この方法のもたらす大きなメリットは、強固なセキュリティ環境のため「パソコンへの新しいソフトウェアのインストールが制限されている企業」や、社外のフリーランス・業務委託スタッフに対してブラウザのURLへアクセスするための権限だけを渡して短期的な架電業務を行わせるような、柔軟性の高いテレワーク運用において絶大な効力を発揮する点です。アップデートもベンダー側で自動的に行われるため、常に最新のシステム環境で架電できるという手軽さも魅力です。

4. ビジネスチャットツール（TeamsやZoom Phone等の外線契約）を利用する

多くの企業ですでに社内コミュニケーションツールとして使われている「Microsoft Teams」、あるいは「Zoom Phone」といった法人向けのビジネスチャットツールに対して、有料の「外線発信オプション（通話プラン）」を追加契約し、電話回線と直接リンクさせるというアプローチです。

Microsoft社などが提携している通信キャリアの音声プランをシステム上に紐付けることで、普段チャットでの業務連絡やWeb会議に使っているTeamsの画面内にあるダイヤルパッドから、一般のお客様の携帯電話やオフィスの固定電話に対して外線発信が可能になります。契約プランや回線事業者によって、050番号や0ABJ番号（03など）が利用可能です。
すでに全社員が日常的にTeamsを起動して業務を行っているようなマイクロソフトエコシステムに深く依存した組織であれば、新たに別の電話用アプリを立ち上げる必要がないという操作的なスムーズさ（シームレスな統合）が最大のメリットとなります。

一方で注意が必要なのは、これらのチャットツールに付属する外線機能はあくまで「付加価値・オプション」としての立ち位置が強く、日本のビジネス特有の複雑な電話のルーティング（営業時間外のアナウンス切り替え、細かなパーク保留、内線グループごとの鳴らし分けなど）や、テレアポ特有の一斉架電（プレディクティブコール等）といった専門的な細かいチューニングには適していないケースが多いことです。本格的なコールセンター用途や、営業効率の最大化を狙う専門部隊としての利用にはやや機能不足となる傾向があります。

コールセンターや営業部門で「PCからの発信」が強く求められる背景

ここまで具体的なPC発信の4つのシステムについて解説してきましたが、なぜ今、インサイドセールス部門やアウトバウンド専門のコールセンターにおいて、旧来の電話機を捨てて「パソコン上での通信環境の整備」がこれほどまでに至上命題として急がれているのでしょうか。そこには、営業効率を頭打ちにさせていた3つの強固なボトルネックを、PC発信が一瞬にして打破してくれるという明確な恩恵があります。

ヘッドセットを活用し、両手を空けて入力業務と同時進行するため

物理的なビジネス電話機を使用している営業マンは、左手で受話器を握りしめ、右手だけで不器用にキーボードのタイピング（ヒアリング内容のデータ入力）を行うか、あるいは受話器を肩と耳の間に挟んで無理な姿勢のままタイピングを行い、慢性的な肩こりや首の疲労に悩まされています。これではお客様の声に集中することができず、入力スピードも半減してしまいます。

パソコンからの発信環境を整えるということは、すなわち通話のインターフェースが「ヘッドセット（マイク）」に切り替わることを意味します。両手が完全にタイピングの制約から解放されるため、お客様の細かいニュアンスや希望条件を聞き逃すことなく、リアルタイムかつ高速でCRM（顧客管理システム）やスプレッドシートに正確なログを残していくプロフェッショナルな電話応対が可能になります。肉体的な疲労が軽減されることで、長時間のシフトでもオペレーターの集中力が維持され、結果として成約率やヒアリング品質が大きく向上するのです。

手打ちダイヤルによる「掛け間違い（誤発信）」を劇的に減らすため

「お客様の名刺やリストの紙を見ながら、電話機のボタンを一つずつ目で追って押していく」という手作業のプロセスには、決して避けることのできないヒューマンエラーのリスクが潜んでいます。「090」を「080」とを押し間違え、全く関係のない一般の方へ繋がってしまい、平謝りをしてガチャ切りされた経験を持つ営業マンは少なくありません。こうした誤発信は、オペレーターの精神力を無駄にすり減らすだけでなく、個人情報保護の観点から見ても非常に不適切な行為です。

CTIシステム等を利用したパソコンからのワンクリック発信であれば、手打ちのプロセスが存在しないため、押し間違いによる誤発信のリスクは劇的に低減されます。番号を確認し直すコンマ数秒・数秒の確認作業がなくなるだけでも、1日に数百件もの発信を繰り返すコールセンターにおいては、1ヶ月スパンで計り知れない労働時間の短縮（コスト削減）へと直結します。

架電件数の増加とシステムの連動による劇的な工数削減

営業活動において「量（行動数）の確保」は最もシンプルで確実な売上向上の施策です。パソコン上での通信インターフェースは、まさに量をこなすための仕組みが随所に組み込まれています。
例えば電話がつながらなかった際や留守番電話だった際、パソコンの画面上で「不在」というステータスボタンをクリックするだけで、次の顧客リストへ自動的に電話をかけ始める機能（オートコール機能）などがその筆頭です。手作業で「電話を切る→次の担当者のリストを探す→番号を打つ」という数分間のタイムロスが発生するところを、パソコンとシステムがすべて自動で制御して短縮してくれるため、1時間あたりにアプローチできる顧客の数が物理的な電話機に比べて劇的に跳ね上がります。

業務利用において「無料ツールの通話機能」を推奨しない理由と落とし穴

パソコンから電話をかける方法を探している企業の中には、「わざわざ有料のクラウドPBXやCTIシステムを契約しなくても、無料で使えるビジネスチャットの通話機能やWeb会議ツールなどを外線代わりに使えばいいのではないか？」と考える方がいらっしゃいます。確かに社内のメンバー同士の簡単な打ち合わせ（内線代わり）であれば、それでも問題なく機能するでしょう。

しかし、相手が「顧客（見込み客や取引先）」となる外線発信業務において無料ツールを代用することは、企業の信頼を大きく損ない、かえって業務効率を低下させる危険な落とし穴が潜んでいます。ここではプロの視点から、無料ツールをビジネスユースとして推奨できない明確な理由を解説します。

相手にスマホの個人番号や「非通知」が表示されやすいリスク

過去にはLINE Outのような無料通話アプリから外線発信を行えるサービスも存在しましたがすでに終了しています。また、一部の代替アプリ等から発信した場合、受信側の電話機の仕様によっては、発信元の番号が「非通知」または「表示圏外」として表示されてしまうケースが多々あります。
現代のビジネスマンや消費者は、振り込め詐欺や迷惑電話への強い警戒心から、「非通知着信」や「見知らぬ050番号」からの着信には絶対に応答しないという固い防衛線を張っています。せっかく質の高い営業リストを用意し、気合を入れてコール業務を行っても、相手の画面に会社の代表番号（03や06、あるいはフリーダイヤル）が正しく通知されなければ、スタートラインにすら立たせてもらえないのです。

また、無料通話ツール等で不完全な設定のまま外線発信に代用しようとした場合、紐付いている担当者の個人の携帯電話番号がぽろっと通知されてしまう事故も発生します。こうなると、折り返しの電話がすべて担当者のプライベートのスマートフォンへダイレクトに鳴り響くようになり、本記事でも幾度となく警告している「BYOD（個人端末の業務利用）におけるプライベート侵害の悲劇」を自ら招く結果となります。ビジネスで架電を行う以上、相手の画面に「会社の正式な看板（代表番号）」を表示させる機能は決して譲ってはならない絶対条件です。

音質の不安定さによるヒアリング漏れと、顧客対応としての信用問題

無料の通話ツールの大半は、動画やテキストメッセージのやり取りを主軸とした「P2P（個人間通信）」や「ベストエフォート型のVoIP技術」で設計されており、必ずしも高品質な「音声通話（電話回線としての役割）」を第一の目的として作られているわけではありません。
そのため、オフィスのWi-Fiが少し混雑したり、裏側でパソコンのOSアップデートが走ったりしただけで、相手の声がロボットボイスのように途切れたり、自分の声が届くまでに数秒のラグ（タイムラグ）が発生したりといった不安定な挙動が頻発します。

BtoBの商談や、高額な商材を提案するBtoCのテレアポにおいて、音声品質は「営業マンの第一印象」そのものです。声がブツブツと途切れ、「…え？もう一度よろしいですか？」と何度も聞き返すような環境で発信してくる企業に対して、顧客が大切な資金を預けることはありません。「無料ツールで安くあげようとしている」という姿勢が電話越しに伝わってしまうことは、商談の成約率（コンバージョン）を根底から破壊する致命的な信用問題に発展します。
有線LANへの接続推奨や、QoS（音声パケットの優先制御技術）に対応した企業向けのしかるべきPBX・CTIシステムを利用することが、安全かつ結果に直結する唯一の道です。

自社に最適な「PC発信システム」を選ぶための3つの比較ポイント

無料ツールのリスクを理解し、実際に企業向けの「クラウドPBX」や「CTIシステム」を導入しようと決断した際、次なる障壁となるのが「世の中に存在する無数の通信システムの中から、どれを選べばいいのか」というベンダー選びの迷いです。
システム選定で絶対に後悔しないために、以下の3つの機能軸（比較ポイント）を必ずチェックしてください。自社の業務スタイルに照らし合わせることで、最適なシステムが自然と浮き彫りになります。

1. 発信の「秒課金」に対応しているか（アウトバウンド特化の通話コスト削減）

もし貴社が「1日に数百件のテレアポを行う」「短い通話（ガチャ切りされるケースも含む）が異常に多い」というアウトバウンド専門の部隊であるならば、システム選びの最重要項目は「秒課金」に対応しているかどうかです。

通常、日本の多くの電話回線やビジネスフォンサービスでは「3分間につき一律8円」というパッケージ課金が採用されています。これは、相手が不在で留守番電話のアナウンスを聞いて5秒で電話を切った場合でも、きっちり3分回線の「8円」が徴収されることを意味します。これが1日1,000件のテレアポにおいて発生すると、実に無駄な通話料金が垂れ流しになり、チリツモとなって毎月数十万円という巨大な赤字（見えないコスト）を生み出します。

「Dream Call Super」のようにアウトバウンドに特化して設計されたCTIシステムの中には、通話した秒数分だけ正確に課金される「1秒単位の秒課金システム」を独自に提供しているものがあります。この秒課金モデルに切り替えるだけで、これまでの通話料の明細から大幅なコストダウン（通話料の半減など）が見込めるケースがあります。発信回数が多い企業ほど、「どのような課金体系の回線網を持っているシステムか」を最優先で確認すべきです。

2. 導入済みの顧客管理システム（kintoneやSalesforce等）と連携できるか

すでに自社内でSalesforceやkintone、HubSpotなどのSFA（営業支援ツール）・CRM（顧客管理システム）を導入し、エクセル管理から脱却している企業であれば、この「システム間連携（API連携）」の可否が業務効率を天と地ほどに分けます。

PCからいくら電話がかけやすくても、発信システムのアドレス帳画面と、CRMの画面を行き来してコピペを繰り返していては本末転倒です。優れたクラウドPBXやCTIシステムは、既存のCRMと深く連動できる拡張機能を持っています。
例えば、着信があった瞬間にCRMのデータベースを自動検索し、PC画面上に「過去の商談履歴」や「購入履歴」の画面を瞬時にポップアップさせてから電話に出られる「着信ポップアップ機能」や、CRMの顧客画面上の電話番号をハイパーリンク化してクリックするだけで自動発信を行う機能です。
ベンダー側に「現在弊社が使っている〇〇というCRMと連携構築できる機能や実績はあるか？」と必ず見積もり段階でヒアリングを行ってください。

3. 導入時の要件定義サポートや、トラブル時の対応体制は手厚いか

クラウドPBXやCTIシステムは「申し込んで、アプリをダウンロードすれば終わり」という単純なツールではありません。
「1番を推されたら第一営業部を鳴らし、2番なら第二営業部へ分岐させる（IVR：自動音声案内）」「営業部の全社員のPCを鳴らして、誰も出なかったら30秒後に社長のスマホへ転送する」といった、企業ごとの複雑なルール（ルーティング設定）を正確にシステムへ落とし込む作業が必ず発生します。

このカスタマイズ作業を、システムベンダー側の担当者が親身になって打ち合わせ（要件定義）に入り、一緒に構築してくれるのか。それとも「マニュアルのPDFをお渡しするので、そちらを見て御社の担当者様ご自身で管理画面を操作して構築してください」という丸投げの姿勢なのかによって、導入の成否が決定づけられます。
また、電話は企業の生命線であるため、「音がおかしい」「つながらなくなった」という緊急事態に、メールではなくしっかりと電話による有人サポート窓口が国内に用意されているかどうかは、価格の安さよりもはるかに優先して評価すべき項目です。

パソコンからの電話発信（PC架電システム）に関するよくある質問（FAQ）

クラウドPBXやCTIシステムを導入し、パソコンを利用した電話発信環境を構築しようと検討されている経営者様や現場責任者様から、弊社宛てに日々寄せられる代表的な疑問・ご質問にお答えします。

Q1. パソコンから発信する場合、オフィスのインターネット回線はどのくらいの速度やスペックが必要ですか？

A. 音声データそのものは動画データなどと比較してファイルサイズが非常に軽いため、極端に高速な光回線（数十Gbpsの世界）などは必ずしも必要ありません。一般的なオフィス向けの光回線（ベストエフォート型の1Gbps設定）でも十分に数名〜数十名規模の同時通話をカバーできます。
ただし、速度よりも「回線の安定性（パケットロスや遅延の少なさ）」が非常に重要になります。同じオフィス内で大容量の動画ファイルをダウンロードしたり、重いシステムのバックアップ通信が同時に走ったりすると、音声パケットの転送が後回しにされてしまい、通話の途切れやノイズが発生します。そのため、業務用のPC発信環境を構築する際は、可能であればWi-Fi（無線ネットワーク接続）ではなくLANケーブルを用いた「有線LAN接続」を各パソコンに推奨し、ネットワークルーター側で音声のプロトコルを優先させる設定（QoS設定）を行うとより安定した通話品質が担保できます。

Q2. クレーム対応や営業トークの分析（ロープレ）のために、全通話の自動録音は可能ですか？

A. はい、非常に多くのシステムで対応が可能です。特にCTIシステムにおいてはコンプライアンス管理がセットとなることが多いため、全通話録音機能が標準、あるいは安価なオプション群として最初から実装されています。
従来の物理的なビジネスフォンの場合、外付けの録音機器（数百万円の専用サーバーなど）をわざわざ購入して物理的に接続する必要がありましたが、PC発信システムであればすべての音声データがインターネットを介してクラウドサーバー上に通過するため、サーバー側で自動的に録音データを生成し、数カ月〜数年分をクラウドのストレージへ安全に保存することが可能です。蓄積された優績の営業マン（トップセールス）の通話録音データをダウンロードし、新人研修用の教材として共有するといった使い方が当たり前に行われています。

Q3. 完全テレワーク中の社員の個人のパソコン（自宅のMacやWindows）でも同じシステムは使えますか？

A. はい、問題なくご利用いただけます。クラウドPBXのソフトフォンや、WebRTCを用いたブラウザからの発信システムであれば、社員が自宅のインターネット回線からログインするだけで機能します。オフィス内と全く同じ「会社の外線番号（03等）」を相手の画面に表示させて発信業務が完結するため、完全フルリモート環境の営業チームを組成することも可能です。
ただし、社員個人のPCに情報（顧客リストのデータなど）を閲覧させることになるため、ブラウザにデータが残らない（キャッシュさせない）設定や、VPN接続の義務付け、あるいは会社から貸与したセキュリティ対策済みの法人用PCでのみシステムへのアクセスを許可する等の、強固なルール設定（BYODガイドラインの設定）が前提となります。

Q4. 「プレディクティブコール（自動一斉発信）」を行うと機能的に迷惑電話扱いされたり、法的にペナルティを受けたりしますか？

A. プレディクティブコール（一斉に複数の顧客へ自動で架電し、応答した人のみに営業マンのPCをつなぐ高度なCTI技術）の機能自体が直ちに違法とされるわけではありませんが、実際のビジネス運用にあたっては特商法その他の法令や業界ルールに適合させる必要があります。
しかし、運用方法には厳格な注意が必要です。特定商取引法などで定められている通り、「過去に『もう電話をしてこないでください（勧誘の拒否）』と明確に断られた顧客に対して再勧誘を行うこと」は法的・コンプライアンス的にNGとなります。
優良なシステム（Dream Call Super等）では、こういった「発信禁止番号（ブラックリスト）」の登録・管理機能が強力に備わっており、システム側で自動的に架電対象から弾いてブロックしてくれるため、誤って再アプローチしてしまい行政指導の対象になるリスクをシステムレイヤーで論理的に防ぐことができます。

Q5. アウトバウンド特化システムの「秒課金」と、一般的なビジネスプランの「分課金」ではどのくらいコストに差が出ますか？

A. アウトバウンド営業のスタイル（つまり「不在によるガチャ切り」や「要件だけを伝える即切り」の頻度）によりますが、1分以内で通話が終わる比率が高い企業ほど、コスト削減の差額は飛躍的に大きくなります。
極端な例として「3分8円の回線」を使用し、顧客が電話に出ず留守電アナウンスが10秒流れただけで切るという動作を1,000件行った場合、通話時間はわずかにもかかわらず8円×1,000件で8,000円の通話料が請求されます。もしこれを「1秒あたり0.1円」の秒課金システムを経由して同じように10秒で切った場合、1回の通話料は1円で済むため、1,000件かけてもわずか1,000円のコストで済みます。この「1分未満で終了した大量の余剰通話料（無駄な切り捨てコスト）」がそっくりそのまま削減されるため、月間の通信費が半分以下に改善するケースも日常茶飯事です。

まとめ：PCからの架電環境を整備して営業活動を効率化しよう

本記事では、コールセンターや営業部門の架電効率を劇的に改善するための「パソコンから電話をかける方法」について、ソフトフォン、CTIシステム、WebRTC、ビジネスチャット外線連携といった4つの具体的なアプローチと、システム選定時に比較すべき重要なポイントを網羅して解説いたしました。

受話器を握りしめたままの手打ちというアナログな作業は、営業マンの貴重な体力と時間を刻一刻とすり減らす最大の要因です。パソコンの画面（あるいは顧客管理データベース）から直接ワンクリックで発信が完了する通信環境を構築することは、もはや単なる「業務改善」の枠組みを超え、競合他社に打ち勝つための「攻めの営業インフラ」を確立することを意味します。
無料通話ツール等の落とし穴（非通知化や音質トラブルによる信用低下）を避け、自社の事業拡大に向けた確かな投資として自社専用のPC発信システムを導入されることを強くお勧めします。