「経費を削減する。」会社を経営していくのに、とても重要なキーワードです。

でも、なんでもかんでも経費をカットすると、従業員のモチベーションが下がったり、業務の効率が悪くなってしまったりします。

そこで、今回は「無駄な部分のみカット」することに着目。

電話で営業活動している企業様、コールセンターの運営をしている企業様にかかる経費の大半である設備費（家賃含む）、人件費、通信費、の三つから、削減方法の注意点について考えてみました。

特に電話で営業活動している企業様、コールセンター様にぜひ読んで頂きたい内容です！

【設備費（家賃含む）の削減について】

■「何の経費をカットするか」は慎重に

営業活動に関わる設備費には、パソコンや顧客管理システム、CTIシステム（パソコンと電話機を連動させるシステム）などが考えられます。

これらの経費はカットすることはできますが、あまりにも低スペックのものや実際の業務にそぐわないものを採用してしまいますと、業務効率が著しく落ちてしまいます。

設備費をカットすることが目的になった結果、業務効率を落とし、売上が落ち、利益が落ちてしまっては、何のための経費カットかわからなくなってしまいますので「何が必要で何が不要なのか」を念頭に、経費の削減を考えましょう。

■職場は従業員のやる気や採用に直結します

設備費に含まれる家賃に関しては、事務所の場所や築年数によってもちろんカット可能ですが、繁華街から遠い、駅から遠い、ビルが古い、汚いでは、営業マンやオペレーターといった従業員の採用が難しくなってしまいます。

家賃をカットするために、採用費、教育費などの費用が増大してしまっては、経費を削減するという目的を果たせなくなってしまいます。

業務効率や採用費を考えると、大幅な費用のカットは別の費用増大を招く可能性があるため、慎重に考えなければなりませんね。

【人件費の削減について】

電話で営業活動している企業様、コールセンターの運営をしている企業様にかかる経費の大部分を占めるのが人件費です。

人件費は、社員の給料をカットする、アルバイトやパートの時給をカットすることで、簡単に経費をカットできます。

ただし、時給が下がれば、優秀な社員やオペレーターほど他の営業会社やコールセンターに移ってしまいます。また、他に移らなかったとしても、社員やオペレーターはモチベーションを落とし、業務の効率の下落を招きかねません。

人件費のカットは設備費のカット以上に難しく、間違えると経営に大打撃を与えるようなことになりかねないので、設備費のカット以上に慎重に行う必要があります。

▼こちらで詳しく説明しました。併せてご覧下さい。
テレアポ業務の経費削減の方法

【通信費の削減について】

電話で営業活動している企業様、コールセンターの運営をしている企業様にかかる経費のうち、人件費の次に大きい経費が通信費（電話料金）です。

■「一般的に安いプラン」が御社に安い、とは限りません

日本では電話会社は数社に限られており、寡占状態となっています。
また、各社のサービス内容が複雑化しており、どの会社のどのサービス内容が自社にとって経費削減になるのかがわかりにくい状況でもあります。

そのため、大手電話会社の一律料金プランなど、一般的に安いと言われているサービスを利用されている企業様が非常に多く存在します。

このようなサービスは一般的な事務所での利用であれば確かに安いのですが、営業電話やコールセンターでの利用方法では、経費削減になっていない可能性があります。

営業電話やコールセンターで通信費の経費カットを行うためには、複数の大手電話会社と取引があり、営業電話やコールセンターでの利用でも経費カットが可能な専用電話サービスを取扱う会社を選択するといいでしょう。

▼通信費の削減方法の一部をこちらでご紹介しています。
法人の固定電話料金、コスト削減方法

株式会社ドリームソリューションでは、御社が現在ご利用されている電話サービスの通話明細を元に、無料で通信費の削減シミュレーションを行わせて頂いております。通信費カットをご検討されているようであれば、ぜひお気軽にお問合せください。

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