2017/03/08
通信料削減・秒課金サービス
テレアポ業務の経費削減の方法
テレアポ業務を行う上での主要コストは、家賃・人件費・通信費の3つです。この3つの経費について見直ししてみましょう。
営業活動の中でテレアポを行う場合、
- コールセンター(場所)
- アポインター(人)
- 電話回線
【家賃の経費削減の検討について】
賃貸物件の場合、2年以上の契約をされているのであれば交渉余地はあるかもしれません。具体的には「賃料削減」を事業として行っている専門業者に依頼する事も一案です。 賃料削減のソリューションの流れは- 専門家により、賃貸契約の物件が、同じ地域の物件相場と比較して適正かどうかを調査
- その情報をもとに管理会社・オーナーとの交渉を御社として行う
- 交渉の結果、安くなった分を成果報酬とする(半年から1年程度)
【人件費の経費削減の検討について】
人件費=テレホンアポインターとなりますが、当然ながらこの経費が一番大きな負担でもあり、一番削減効果の高いものではあります。 しかし、一番経費削減の方法がむずかしい部分です。■相手が人間だからこそ人件費が一番難しい
下手にコストカットを図ろうとすると、全体の雰囲気も悪くなり、結果業績にも大きな影響を与えてしまう、というケースもありえますので、慎重に実施する必要がある費用となります。 人材の効率を最大化するための大きなポイントを以下に挙げていきます。■優秀なアポインターにいかに継続してもらえるか
アポインターの雇用形態は、正社員ではなく、アルバイト・パートでの雇用が一般的かと思います。 これは職種上、雇用する側、雇用される側のお互いが「未経験OK、短期OK」という条件になりがち(お互いが、そこまで長くはやらないだろう、という認識)だからだと思います。 ですのでこの発想を変えて、- 雇用側は長く仕事をしてもらう
- 被雇用側は長く仕事をする
- 結果を出した時はインセンティブを付与する
- 福利厚生制度等を導入する
■入れ替わりをなるべく少なくできないか
テレアポ業務は、精神面の耐性や向き不向きという要素が大きい職種で、どうしても人の入れ替わりが多くなりがちです。 そうなるとどうしても求人広告費が大きな負担となってしまう、というのは弊社もお客様からの悩みとしてお聞きすることが多いです。 結果主義の世界ではあるので、離職自体についての根本的な解決は困難ではありますが、ひとつの取り組みとしては、現在働いているスタッフからの紹介採用制度を積極的に取り入れる、というのも有効な方法です。■精神的な負荷を軽減するための仕組み、環境を導入しよう
テレアポ業務は、1日の稼働を基本的には同じ空間で同じスクリプトトークを展開することになるので、精神面の負担が大きく影響します。 そのため周囲の環境、中でも人間関係が一番重視されるところです。 良い雰囲気の職場であれば、多少テレアポで大変な面があっても、穏やかな気持ちで前向きに業務に取り組めますので、そのための環境づくりも大切です。 管理側がすぐにできることとしては- 例えば毎日会話をする時間をとる
- 獲得したときには大げさに褒める
【通信費の削減検討について】
家賃、人件費、と比べると、一番シンプルでかつ、なにも変わらずに安くできるのがテレアポ通信費になります。弊社はこの削減については過去10年の実績をもって、自信をもってご提案ができる部分となります。■電話=NTT、とは限りません
電話回線についてはなかなか専門的な部分があり、わかりにくいのですが、おそらく一般的には電話=NTTと思われると思います。 もし、御社がNTTをご利用であれば、確実にもったいない選択をされておりますので、すぐにご連絡ください。電話による通信費を、今の半額程度に安くすることを実現できます。 テレアポ通話料削減の仕組みについては「課金形態を一般の電話プランから変更する」というものです。■一般的な「3分体系」の電話プランを安くする
一般の電話プランは、単純に「全国一律3分〇円」というような、長い通話をする前提でのプラン設定です。 ですが、テレアポについては3分も通話するコールは全体の1%にも満たないケースが多く、逆の言い方をしますと、「ほとんど3分未満なのに3分の料金を払っている」となります。 これを、分単位ではなく秒単位にし、本当に「使った秒数だけの料金を払う」とすることで、劇的に通話料金は安くなります。■弊社のサービスの優位性
尚、当社以外でも同様の秒課金での削減サービス提供事業者は多々おりますが、仕組み自体はどの会社も同様になります。その中で他社との違いを3点ほどあげさせていただきます。- 通信費削減の事業において業界初の秒課金サービス提供事業者
- 1社の電話会社だけではなく、複数の電話会社の取り扱いができ、最適なサービス提供が可能
- 必ず知識豊富な担当営業がつくので、単純な通信費削減だけではなく、付加価値のご提供が可能 すでにさまざまなお客様とお取引しておりますので、ビジネスマッチングやテレアポ業務自体へのコンサルティングについてもできる限り無償範囲での提供が可能です。